データブック国際労働比較2009について

　先日、JILから毎年恒例の「データブック国際労働比較2009」（こちら）が出版されました。早速買い求め、たまにぱらぱらめくって眺めているのですが、実に面白いです。

　同書は「我が国および諸外国の労働面の実態について分かりやすく理解できるように、労働に関する各種指標のなかから代表的なものを精選し、グラフや解説を盛り込むなど、労働統計の国際比較資料として編集作成」（同書はしがきから）したものです。
　
　ぱらぱら眺めていまして、改めて衝撃を受けたのが「生産年齢人口（１５歳～６４歳人口）」でした。少子高齢化と普段から口にはするものの、同書ｐ６２の諸外国との比較を見ると、愕然とさせられます。２０５０年までの予測数値で見ると、他の主要諸外国は激増（インド・ブラジル等）、増（米・加・英等）とともに減（独・仏・伊・中等）の国があるものの、日本の８４８９万（２００５）から５２３３万（２０５０）に大幅減少に比べると、その割合は大きくありません。わずかながらの例外といえるのが、露（１０２００万⇒６５９３万）、韓国（３４００万⇒２３００万）ですが、その減少幅はなお日本の方が大きいものです。

　これに対して、救い（？）となる指標も同書は入念にも示しています。ｐ７０に労働力人口の国際比較が掲載されていますが、これを見ると、労働力人口の下に６５歳以上の労働者数が付記されています。我が国における６５歳以上労働者数が国際比較において群を抜いていることに驚かされます。

　この指標から、近年、高齢者雇用施策に大きく軸足を移しつつある労動政策の背景が少し垣間見れる気がした次第です。その他にも労働争議件数・日数の日仏比較など、考えさせられる題材が数多く盛り込まれている一書といえ、お勧めします。

追伸
　JILがHPで同比較データを公開しています（こちら）。ご参考までに。