価値が見えにくいものー職業訓練ー

　昨日、季労編集部と諏訪康雄先生の研究室にお邪魔し、職業訓練の問題についてご指導を頂きました。以下、その折に感じた個人的雑感です。

　「職業訓練」と聞くと、山田洋次監督の「学校Ⅲ」で取り上げられたような職業訓練校のボイラー技師職業訓練などを連想しがちです。同専門職の養成も大変重要ですが、日本において最も職業訓練として一般的であり、かつ汎用性が高いのは、正社員として採用されてからのOJT、OFFJTではないでしょうか。自らを振り返っても、仕事をしながら、あるいは仕事継続中に社外で様々な経験・研修を積むことにより、職業能力が次第に高められていった感があります。

　今まではそれが「当たり前」であり、会社も社員もそれぞれ特に意識することなく、これら職業訓練が社内において継続的になされてきたものと思われます。しかし、いわゆる非正規雇用と言われる、有期、派遣あるいは請負社員についてはどうでしょうか。有期社員については、契約範囲内の限られた業務については教育訓練を行うことはあれ、正社員のように幅広い訓練・研修は行われていないのではないでしょうか。また派遣・請負社員については、なおのことユーザー側が積極的に同人らの職業訓練に乗り出すことはありません（請負会社がユーザー企業と協力して、組織的に職業訓練等を行う動きはあるようです）。

　これら職業訓練が正社員層に比べ十分でない非正規社員層が失業した場合、再就職が非常に難しくなります。その問題が派遣村問題等を通じて、社会的に共有化された結果、当面の緊急対策として、雇用保険給付、適用範囲の拡大などが矢継ぎ早に講じられていますが、残念ながら対症療法に過ぎないところがあります。なかなか価値そして効果が見えにくいものではありますが、職業訓練、特に企業内でのOJT、OFFJTを、正社員はもちろん、非正社員、そして更に社外の方（特に若年・青年層）に提供することこそが、本道の対策のように思います。

　最近、ウィルスミス主演の「幸せのちから」という映画を見る機会がありましたが、あの映画で描かれていたインターンシップに、受け入れ企業・公的支援による一定の生活保障を組み合わせて機会提供することなど、職業訓練として大変、有意義ではないかと感じました（あの映画のインターンシップは厳しすぎる気もいたしますが）。

　問題は職業訓練に要する費用の負担です。職業訓練それから当面の生活保障など、費用を積算していくと膨大な予算が必要となります。これを誰がどのように負担するのか（→国がどの程度、負担するのかしないのか）。このような論点が、来るべき解散後の総選挙で争われるべきと思うところです。見えにくいものではあるが、大変価値が高い「職業訓練」。この問題に今後、社会的関心が高まっていくことに期待しています。